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　本研究の目的は、多施設前向き無作為化オープンラベル比較試験にてハイブリット型包括的遠隔リハビリテーションの長期予後に対する効果を検討することである。左室収縮能不全を伴う安定した心不全患者850例を対象に9週間の遠隔リハビリテーション＋通常ケア（hybrid comprehensive telerehabilitation: HCTR）群と通常ケア（usual care: UC）群の2群に1:1の割合で割り付けを行い、14〜26ヶ月間の経過観察期間中の死亡（全死亡、心臓死）、入院（全入院、心血管入院、心不全入院）の有無を調査した。主要アウトカムは、研究参加日から経過観察期間内の在宅生存日数割合（%）とした。本研究において、HCTR群はUC群に比べて、在宅生存日数割合の有意な増加は認めなかった。経過観察期間中の全死亡（HCTR群vs. UC群［以下同順］：12.5% vs. 12.4%, p=0.86）、全入院（58.1% vs. 60.5%, p=0.32）ともに2群間で有意差を認めなかった。同様に心血管死、心血管入院や心不全の有無も2群間で有意差を認めなかった。一方、6分間歩行距離（30.0m vs. 20.7m, p=0.01）、最高酸素摂取量（0.95ml/min/kg vs. 0.00 ml/min/kg, p<0.001）、QOL（1.6点 vs. 0.0点, p=0.008）の変化量はUC群に比べてHCTR群が有意に高値であった。
　本研究では、心不全患者において在宅生存日数割合の改善に対するHCTRの有用性を示すことができなかった。

　心不全患者において患者教育、健康的な生活への行動変容、運動療法などを含む包括的心臓リハビリテーション（CR）が推奨されている（クラスI、エビデンスレベルA）^1-4)。しかしながら、介護者の不足、待機リストの長期化、通院手段、パートナーの介護、意欲低下などによりCR参加率は20%程度であるのが現状である^5,6)。これら、CRへの参加の障壁を克服するとともに、ガイドラインに準拠した監視型運動療法を提供する方策として遠隔CRが注目されている。現状では、単施設での検討において、標準的な外来通院型CRに比べて、安全性、有用性が劣らないことが示されている^7,8)。
　Piotrowiczらのグループは、2010年ごろより遠隔CRの研究を実施しているが、本研究は、安定している心不全患者を対象に遠隔CRの効果を①多施設共同研究にて検討している点、②主要アウトカムを在宅生存日数割合としている点が、先行研究とは異なる本研究の新規性である。しかしながら、本研究では、経過観察のみのUC群に比べて、遠隔モニタリングによる運動を実施したHCTR群では、6分間歩行距離、最高酸素摂取量、QOLなどの標準的なCRアウトカム指標の改善を示したものの、主要アウトカムである、在宅生存日数割合の改善には至らなかった。高齢心不全患者では、かかりつけ医を中心とする地域での診療体制の支援のもと在宅が療養の場の中心となる⁹⁾。そのため、在宅療養において心不全増悪徴候を早期に発見し、急性期病院や循環器専門病院において速やかに初期治療を行うことで早期に自宅退院が可能となり、入院関連機能/能力低下^10,11)などの医原性の身体機能や日常生活動作能力低下を予防することが可能と考える。これらのことからも、死亡、心不全再入院などに加えて、本研究の主要アウトカムとして設定している在宅生存日数は心不全の重要な臨床的アウトカムと言える¹²⁾。心不全患者に対する遠隔CRを含む遠隔診療による臨床的アウトカム（死亡や心不全再入院）に対する効果は未だ一定の見解に至っていないのが現状である。その一因として、遠隔モニタリングに関わる機器、頻度、送受信可能なデータ、モニタリング可能な時間帯の差異に加えて、遠隔診療の介入期間などの影響が示唆されている。本邦においても益々増加することが予想されている心不全患者の疾病管理の方策として、包括的遠隔CRの可能性が期待されており、本邦での遠隔CRに関する臨床研究結果が待たれるところである。

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