定義・資料・統計
「産業保健理学療法の定義(日本産業理学療法研究会,2024)」
「理学療法士が、産業医学を基礎に専門的知識を生かして、働く人々の心身機能の維持・改善に努め、健康で安全に働くことができる快適な職場環境の形成と労働生産性の向上を促進する活動である。」
＊具体的には、産業保健スタッフと協働しながら以下の活動を行う
心身の機能評価や作業内容・作業環境の評価をもとに、安全で健康に働ける作業環境の調整（作業環境管理）、対象者に合った体の使い方や作業方法の提案（作業管理）、身体機能の維持向上（健康管理）を通して、腰痛・転倒予防、生活習慣病予防、治療と仕事の両立支援、障がい者就労、メンタルヘルスケア、ノーリフティングケアの推進、企業等の健康経営®︎や持続的な活動の支援等を実施します。
※「健康経営®︎」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
日本理学療法士協会は国民の方を対象として「疾病・健康増進について分かりやすく伝える1冊」をコンセプトに、理学療法ハンドブックを作成しています。
協会HPにて「理学療法ハンドブックシリーズ15 産業分野の予防」が公開されています。
ぜひ、産業保健に関わる皆さまのご活動にお役立てください。
詳細ページはこちら
陸上貨物運送事業の業界団体への協力を要請（9月29日）
三原副大臣が労働災害の増加が特に顕著な陸上貨物運送事業、小売業（食品スーパー及び総合スーパー）及び社会福祉施設（介護施設）の関係事業者団体に対し、労働者が安心して安全に働き続けられる環境作りに向けた積極的な取組について、協力要請を行いました。
詳細以下の厚生労働省ホームページをご覧下さい。
注目すべき点は参考資料2の具体的な事例についてです。産業理学療法士が企業へ介入するにあたり参考にすべき内容となっております。必読！
厚生労働省ホームページここから
両立支援モデル事業の取り組みについて
脳卒中の治療と仕事のお役立ちノート
心疾患の治療と仕事 両立お役立ちノート
アンケート調査結果を報告します（21.5)
以下からご確認下さい。
転倒調査アンケート結果
＊お願い 転倒調査アンケートご協力頂きました皆様へ
ご協力頂いた皆様にはリーフレットを添付して、メールにて送信させて頂いております。
しかしながら、数名メールが戻ってきております。
アンケート調査にご協力頂いた方でメールが届いていない方は研究会事務局までご連絡頂けると幸いです。
連絡先 occhealth@japanpt.or.jp
総務担当理事 明日 徹
研究会のホームページに関するアンケート調査結果報告（21.5 更新）
年度末にメルマガにてお願いした、アンケート結果を報告します。
研究会発足にあたり、今後ホームページ内容の充実に参考にさせて頂きます。
以下からご確認下さい。
ホームページアンケート結果
2018年度「産業理学療法普及啓発セミナー」でご登壇いただいた。WCPT Physical Therapy Network for Occupational Health and Ergonomics 代表の Rose先生からご提供いただいた「産業保健理学療法についての5つの真実」
＊責任と管理の上のご活用をお願い申し上げます。
2018年10月21-27日に開催された作業療法週間でAPA（オーストラリア理学療法協会）産業保健グループ会長であるディビッド・ホール氏、国際委員会メンバーであるマーチン・ヴァン・ダー・リンデン氏、ルシア・チュイ氏、グレッグ・ボーマン氏によってディスカッションされた以下５つのテーマに関する資料です。
①真っすぐに座る(直立姿勢での座位)に対する迷信
②仕事場のデザインを変えることが、事故予防につながる
③適切な雇用前評価を行うための重要点
④理学療法士の早期介入が、職場復帰を可能にするためにどのような役割を果たすのか
⑤座るべきか、立つべきか？
ご提供いただいた資料
英文資料
以下和訳したもの
和訳資料