資料・統計

三原 前副大臣から労働災害が増加傾向にある小売業、社会福祉施設、
陸上貨物運送事業の業界団体への協力を要請(9月29日)

三原副大臣が労働災害の増加が特に顕著な陸上貨物運送事業、小売業(食品スーパー及び総合スーパー)及び社会福祉施設(介護施設)の関係事業者団体に対し、労働者が安心して安全に働き続けられる環境作りに向けた積極的な取組について、協力要請を行いました。
詳細以下の厚生労働省ホームページをご覧下さい。
注目すべき点は参考資料2の具体的な事例についてです。産業理学療法士が企業へ介入するにあたり参考にすべき内容となっております。必読!
厚生労働省ホームページここから
 

厚生労働省 令和元年度がん患者及び脳卒中患者に対する仕事と治療の
両立支援モデル事業の取り組みについて

 
評議員 久原 聡志先生より、所属先産業医科大学が作成したパンフレットをご紹介します。一読頂き、ご活用下さい。

脳卒中の治療と仕事のお役立ちノート

心疾患の治療と仕事 両立お役立ちノート
 

20年度事業 職員の転倒災害予防に役立てる
アンケート調査結果を報告します(21.5)

 
937施設からご返答頂きました。ご協力ありがとうございました。
以下からご確認下さい。

転倒調査アンケート結果

*お願い 転倒調査アンケートご協力頂きました皆様へ
ご協力頂いた皆様にはリーフレットを添付して、メールにて送信させて頂いております。
しかしながら、数名メールが戻ってきております。
アンケート調査にご協力頂いた方でメールが届いていない方は研究会事務局までご連絡頂けると幸いです。
連絡先 occhealth@japanpt.or.jp
総務担当理事 明日 徹 
 

研究会のホームページに関するアンケート調査結果報告(21.5 更新)
年度末にメルマガにてお願いした、アンケート結果を報告します。
研究会発足にあたり、今後ホームページ内容の充実に参考にさせて頂きます。
以下からご確認下さい。
ホームページアンケート結果

 

 

2018年度「産業理学療法普及啓発セミナー」でご登壇いただいた。WCPT Physical Therapy Network for Occupational Health and Ergonomics 代表の Rose先生からご提供いただいた「産業保健理学療法についての5つの真実」
*責任と管理の上のご活用をお願い申し上げます。


2018年10月21-27日に開催された作業療法週間でAPA(オーストラリア理学療法協会)産業保健グループ会長であるディビッド・ホール氏、国際委員会メンバーであるマーチン・ヴァン・ダー・リンデン氏、ルシア・チュイ氏、グレッグ・ボーマン氏によってディスカッションされた以下5つのテーマに関する資料です。
①真っすぐに座る(直立姿勢での座位)に対する迷信
②仕事場のデザインを変えることが、事故予防につながる
③適切な雇用前評価を行うための重要点
④理学療法士の早期介入が、職場復帰を可能にするためにどのような役割を果たすのか
⑤座るべきか、立つべきか?


ご提供いただいた資料
英文資料

以下和訳したもの
和訳資料


 

 


2017年度 職業性腰痛予防講師育成研修会(STEP1)講義資料
*責任と管理の上のご活用をお願い申し上げます。


講義資料①
講義資料1
講義資料②−1
講義資料2-1
講義資料②−2
講義資料2-2
講義資料③
講義資料3
 

 

2016年度全国学会(札幌)と7月に行われた第1回産業理学療法普及啓発セミナーの会場にて参加者にアンケートを実施しました。その結果を報告いたします。
アンケート結果