2023.03.16
つきましては、下記の通り、研究協力施設を募集致しますので、皆様のご協力を頂けますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。
労働災害における腰痛発生率は特に保健衛生業での発生が最も多いことが厚生労働省より報告されており、近年、特に増加の一途をたどる腰痛災害の防止対策が急務となっ ています。
そのような中、日本産業理学療法研究会では、理学療法士の職域拡大や職場内プレゼ ンス向上を目指し、(公社)日本理学療法士協会等と協力のもと、かねてより労働者の腰痛防止対策への理学療法士の活用の推進を図って参りました。2023 年 2 月に公表された厚生労働省の第 14 次労働災害防止計画では、「労働災害防止のため事業場において理 学療法士等も活用して」等の明記がなされました。労働災害防止や産業保健活動におけ る理学療法士への期待の高まりを感じるとともに、十分な成果を求められる重要なタイミングに来ていると感じています。
一方で、産業保健現場や労働者のワークアビリティを指標とした理学療法士の介入効 果の報告はまだまだ不十分であり、特に保健衛生業での多施設共同での効果の実証データは、各国でも少ない現状があります。このような背景から、本邦における理学療法士 による腰痛予防対策についてのエビデンス蓄積への早急な対応が必要であると判断し、腰痛予防を目的とした多施設共同研究を実施致します。
【募集期間】
2023年3月12日(日)~2023年4月7日(金)
【応募方法】
詳細は別添の「研究協力施設募集要項」をご参照の上、ご応募ください。
【本件へのお問い合わせ】
E-mail: sangyou.rigaku@gmail.com(川村宛)
【募集(締切4/7)】腰痛予防に対する理学療法士の介入効果の実証における多施設共同研究
日本産業理学療法研究会では、理学療法士による腰痛予防対策の効果を検討することを 目的とし、「腰痛予防に対する理学療法士の介入効果の実証における多施設共同研究」を実施します。
記
【背景】労働災害における腰痛発生率は特に保健衛生業での発生が最も多いことが厚生労働省より報告されており、近年、特に増加の一途をたどる腰痛災害の防止対策が急務となっ ています。
そのような中、日本産業理学療法研究会では、理学療法士の職域拡大や職場内プレゼ ンス向上を目指し、(公社)日本理学療法士協会等と協力のもと、かねてより労働者の腰痛防止対策への理学療法士の活用の推進を図って参りました。2023 年 2 月に公表された厚生労働省の第 14 次労働災害防止計画では、「労働災害防止のため事業場において理 学療法士等も活用して」等の明記がなされました。労働災害防止や産業保健活動におけ る理学療法士への期待の高まりを感じるとともに、十分な成果を求められる重要なタイミングに来ていると感じています。
一方で、産業保健現場や労働者のワークアビリティを指標とした理学療法士の介入効 果の報告はまだまだ不十分であり、特に保健衛生業での多施設共同での効果の実証データは、各国でも少ない現状があります。このような背景から、本邦における理学療法士 による腰痛予防対策についてのエビデンス蓄積への早急な対応が必要であると判断し、腰痛予防を目的とした多施設共同研究を実施致します。
【募集期間】
2023年3月12日(日)~2023年4月7日(金)
【応募方法】
詳細は別添の「研究協力施設募集要項」をご参照の上、ご応募ください。
【本件へのお問い合わせ】
E-mail: sangyou.rigaku@gmail.com(川村宛)
日本産業理学療法研究会
理事長 岡原 聡
理事 川村 有希子
理事長 岡原 聡
理事 川村 有希子
----- ↓応募書類はこちら↓ -----
【研究協力施設募集要項】腰痛予防に対する理学療法士の介入効果の実証における多施設共同研究
書類1研究協力施設申請書
書類2多機関共同研究における一括審査同意書