COIとは、外部との経済的な利益関係等によって、公的研究で必要とされる公正かつ適正な判断が損なわれる、又は損なわれるのではないかと第三者から懸念が表明されかねない事態をいいます。公正かつ適正な判断が妨げられた状態としては、データの改ざん、特定企業の優遇、研究を中止すべきであるのに継続する等の状態が考えられます（「厚生労働科学研究における利益相反（Conflict of Interest：COI）の管理に関する指針」より抜粋）。

研究活動における利益相反（COI）の開示は、昨今の研究に関する問題もあることから、自身の研究の信憑性を高めるために重要なことであり、研究者自身を守ることにも繋がります。利益相反の状態にあることが問題なのではなく、利益相反の状態にあることを開示しないことが問題となります。

日本理学療法士学会では2017年より利益相反の開示について統一した基準を設けて運用しています。本学会事業に関わる研究活動において利益相反が発生する場合は、利益相反の開示に関する基準」をご確認いただき、それぞれの事業において指定されている利益相反の開示に対する対応をお願いします。


利益相反の開示に関する基準（PDF）　※2022年3月10日改定

1) 学会連合およびその会員である法人学会・研究会が主催する学術大会およびそれに類する催しで発表する演題スライドの記入例

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2) 学術誌「理学療法学」または英文誌「Physical Therapy Research」に投稿する論文への対応

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• 「Physical Therapy Research」　投稿についてはこちら

3) 学会連合およびその会員である法人学会・研究会が行う調査研究事業

4) 学会連合およびその会員である法人学会・研究会が行う研究助成に申請する研究を申請する際の対応

• 詳細は研究助成のページをご確認ください。